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50代の平均貯蓄金額はいくら？シニアライフに向けたこれからの資産形成

公開日：2022.06.23
更新日：2023.09.22

この記事の内容

この記事を監修した人

中山　弘恵

ファイナンシャルプランナー（CFP®）、１級FP技能士、住宅ローンアドバイザー、定年力アドバイザー、相続手続カウンセラー。

年間150回を超えるセミナー・研修、年間80回を超える個別相談、生活に関わるお金や制度をテーマにした執筆業務に従事。「わかりやすく丁寧なセミナー」「安心しながら気軽に話せる相談相手」「ストレスなく読み進められるわかりやすい文章」として定評がある。

この記事をおすすめする人

老後に向けて今どのくらいの貯金が必要なのか気になりだした50代

この記事のポイント

50代の実質的な平均貯蓄額は500万円ほど
貯蓄が2000万円に達していなくても悲観する必要はない
ライフスタイルを見直して、無理ない貯蓄を心がけよう

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以下の記事のなかで、60代の平均貯蓄額を紹介するとともに、4割弱の世帯は貯蓄が1000万円未満であることを解説しました。

この記事を読んで「現役世代の貯蓄額はどれくらいなのか？」と疑問に感じた方も多いはずです。

老後への備えはできる限り早めにおこなったほうがよいものの、現実的に危機感をもって対応策を考えるのは、定年を間近に控えた50代になってからという方も少なくありません。そこで、この記事では50代の平均貯蓄額について解説します。

「2019年国民生活基礎調査の概況」に見る50代の平均貯蓄額

厚生労働省は毎年、世帯構成や財務状況、健康に関する状況を調査した「国民生活基礎調査の概況」を発表しています。

2022年5月時点で最新版である2019年（2020年は中止）の結果では、50代の平均貯蓄額は1075.4万円となっています。一方で、住宅ローンや自動車ローンを含めた50代の平均借入額は546.8万円であることもわかっています。そのため、この両者を単純計算すると、実質的な平均貯蓄額は500万円程度となるでしょう。

一戸建てやマンションを所有し始める30代・40代は、貯蓄額よりも借入額のほうが多い傾向にありますが、50代になると借入額よりも貯蓄額のほうが多くなる傾向にあるようです。

50代からの老後へ向けた貯蓄

では、60代、70代になってから経済的に苦しまないようにするためには、老後に向けてどのような対策を講じておけばよいのでしょうか。無理なく貯蓄を続けていくためのヒントやコツを含めて紹介しましょう。

まず自分の老後にいくら必要かをあらためて考える

2019年に明るみになった「老後2000万円問題」はインパクトのある数字であったことから、危機意識を感じた方も多いのではないでしょうか。しかし、この2000万円という金額はあくまでもモデルケースに過ぎません。

たとえば、居住地が都市部か地方か、または公務員・会社員か自営業・経営者であるか、子どもが成人しているか、などのちがいにより、必要となる預貯金額は大きく変わってくるものです。

まずは現在の生活費でどの程度のコストがかかっているかを考え、会社を定年退職した後に支給される年金との差額を考慮しながら、必要な預貯金額を算出してみましょう。

現役を退くまでにいくら貯蓄できるかを考える

次に、現在の仕事を続けながらおなじペースで貯蓄をしていった場合、定年退職までどれくらいの金額が貯まるのかをシミュレーションしてみましょう。

また、将来的に昇給やキャリアアップが見込まれる場合、いまよりもどの程度貯蓄額を増やすことができるのか、その場合の合計貯蓄額も計算します。

ライフスタイルを見直す

貯蓄に関するシミュレーションをおこなってみたものの、いまのペースのままでは目標額まで到達することが難しいと考える方も多いでしょう。そのような場合、現在のライフスタイルを見直し、固定費を節約するという方法もあります。

住む家を見直す

生活費のなかでもとくに大きな割合を占めるのが住宅ローンや家賃の支払いです。50代ともなれば、子どもがすでに成人し独立している世帯も存在するため、コンパクトな狭い家に住み替えるという選択肢も考えられるでしょう。

また、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとしてテレワークが普及しましたが、オフィスへの通勤頻度が減ったことで都心から郊外へと転居する人も増えています。都心部に比べて郊外は安価な家賃で住めるため、固定費の大幅な節約につながるでしょう。

保険を見直す

病気やケガで入院を余儀なくされる場合、手厚い保険に加入しておけば経済的な不安は軽減できます。しかし、日本にはもともと高額療養費制度があり、治療費や入院代が高額になる場合、自己負担限度額をこえた費用については払い戻しを受けられます。

そのため、現役を退いた後は、高額療養医療費制度を活用することで費用負担は最小限に抑えられるため、不要な保険は解約もしくは契約内容を変更するといった選択肢もあるでしょう。

投資している場合はその方針も見直す

株式投資や不動産投資などで資産を運用している場合には、現役引退にあわせて運用方針や運用方法を見直すことも検討しましょう。

現役時代のような収入が得られなくなってから資産が目減りするようなことがあると、老後破産に陥る危険性もあります。とくに高リスクな資産運用をおこなっている方は、より安定的な国債に徐々にスイッチするか、いままで投資していた分を現金化または定期預金に回すなどの対策が必要です。

貯蓄が2000万円に達していなくても悲観せず、でも生活の見直しを

2019年に大きな反響を呼んだ「老後2000万円問題」によって、危機感を抱く現役世代が増加しました。

公的機関での調査結果からも、シニアライフが間近となった50代でもそこまでの蓄えがない人が多いことがわかります。しかし、現在は60代、70代になっても元気に働き続けている人が存在していることも事実です。

50代の時点で十分な貯蓄がないからといって、ただちに悲観する必要はないといえるでしょう。一方で、経済的に余裕のある生活を望まない人はいないでしょうから、現在の資産により上積みすべく、日々の生活を見直してみましょう。

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（執筆編集：NTTファイナンス楽クラライフノートお金と終活の情報サイト編集部）

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