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危篤から持ち直す、回復したときは?命のわかれ目で家族がすべきこと

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危篤状態の家族がいて、すぐにでもやるべきことを知りたい方


この記事のポイント

  • 家族が危篤状態になったら、葬儀社や親族、勤め先に連絡をいれる
  • 危篤状態の場合は忌引休暇の対象とはならず、有給休暇を使うケースがほとんど
  • 家族が危篤から持ち直したら、病院へ来られなかった人や職場に対して連絡する


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人が危篤となると、そのまま「死」に直結することをイメージする人もいるかと思います。しかし、幸運にも危篤の状態から持ち直し、回復する場合もあります。

一方、命を取り留めるか亡くなるかといった危篤の状態だからこそ、家族の精神的な負担や疲労は大きく、どのような気持ちで立ち会えばよいのかわからなくなることもあるでしょう。

本記事では、大切な家族が危篤状態に陥ったとき、のこされた家族はどうすべきか、また幸いにも危篤から持ち直したときの対応について、くわしく解説します。

危篤とは

危篤とは、命の危険があり、死が近づいていると医師が診断した状態のことです。病気の場合は症状が極限まで悪化、事故などでも出血や器官の損傷が激しいと、危篤の状態にいたります。

危篤といわれた状態の患者は、いつ亡くなってもおかしくないほど危険な状態です。

危篤と重篤のちがい

危篤と似た言葉に「重篤」があります。どちらも、命の危険がある状態であることを示しているのはおなじですが、危篤のほうがより危険な状態であるといえます。

  • 危篤=命の危険が迫り、医師が家族に対して「臨終の覚悟をしてほしい」と説明するほどの状態

  • 重篤=生死の境にあるほどではないが、症状がかなり重い状態

小康状態は危篤を一旦脱した状態のこと

危篤となると必ず死にいたるわけではなく、一度、状況が落ち着く場合があります。このときのことを、小康状態といいます。

ただ、医師が小康状態と判断している患者は再び危篤となる可能性もあり、予断を許せません。

危篤状態でも持ち直すことがある

先ほども述べたように、危篤状態になるからといって100%亡くなるわけではなく、そこから病状が回復し持ち直すこともあります。

なお、ひと口に回復といっても、病気や怪我そのものから解放され従来どおりの普通の生活がおくれるようになる場合もあれば、一命こそ取り留めたものの身体の自由が利かなくなりベッドから離れられない生活を強いられる場合もあるなど、状況はさまざまです。

危篤状態のときにしておくべきこと

危篤状態となったとき、その人の家族は何をすべきなのでしょうか。精神的に辛い時期ではありますが、やるべきことは多くあります。

心の準備

ある日突然、病院から「家族が危篤状態にある」という連絡があった場合、連絡を受けた本人は大きなショックを受けたり、頭が混乱しパニックに陥ったりするでしょう。また、病院から直接連絡を受けるのではなく、親や兄弟姉妹などから危篤の連絡を受けることもあります。

いずれにしても、危篤の連絡を受けた際には急いで病院へ向かう必要がありますが、まずは自分自身が冷静になり、心を落ち着かせましょう。冷静さを欠いた状態で家を出てしまうと、交通事故に遭ったり思わぬトラブルに遭遇したりする可能性もあるため、まずは深呼吸などをして心の準備をするのが大切です。

葬儀社の検討

危篤の連絡を受けて病院へ到着した後は、担当の医師から病状について説明されます。そして、最悪の事態を想定し、葬儀社を検討しておかなくてはなりません。

病院で亡くなった場合、遺体をできるだけ早く自宅まで搬送しなくてはならず、その際に葬儀社へ依頼する必要があるためです。霊安室を設ける病院も存在しますが、あくまでも一時的な遺体の保管と捉える必要があります。

病院側で葬儀社を手配してくれるケースもあります。しかし、希望する葬儀社がある場合には連絡がとれるようにしておきましょう。

宗教者への連絡

仏教徒の場合、僧侶へのお葬式や通夜の相談は亡くなった後のタイミングでおこなうのが一般的です。しかし、キリスト教の場合、本人が存命中に儀式をおこなうケースもあります。カトリックかプロテスタントかによっても儀式の種類は異なりますが、いずれにしても家族が危篤状態であることを把握した場合、教会へ連絡のうえ神父や牧師に病院へ来てもらう必要もあります。

親族への連絡

病院から危篤状態を知らせる連絡は、自宅の電話番号や緊急連絡先へとされることが一般的です。第一報を受けた後は、急いで病院へ駆けつけると同時に、自分以外の家族や親族へ知らせる必要があります。

確実に情報を伝えるためにもまずは一度冷静になって、病院名や病室があるフロア、病室の番号などを整理したうえで電話をかけましょう。

また、家族や親族だけでなく、普段から親しくしていた友人など、最期に立ち会ってほしい人がいればその人にも連絡をおこないます。

ただし、深夜や早朝といったタイミングで連絡をしなければならない場合、「夜分遅く(早朝に)申しわけございません」といった断りを入れ、相手への配慮も忘れないことが大切です。

勤め先への事前の相談

危篤の連絡を受けたタイミングが仕事中であれば、上司などへ報告のうえ会社を早退し病院へ駆けつけるのが一般的だと思います。しかし、休日や出勤前、退勤後などのタイミングで病院からの連絡を受けた場合には、当日または翌日以降の仕事に影響がおよぶ可能性もあることから、早めに連絡や相談をしたほうがよいでしょう。

深夜や早朝などで電話が通じない場合には、まずはメールやチャットなどで第一報を入れた後、勤務時間などにあらためて電話をかけ詳細、状況を伝えるようにしましょう。

ただし、ここまでも述べたように今後、容態がどう変化していくかわからないため、勤務先とはこまめに連絡をとるようにし、業務に復帰するタイミングを相談することが重要です。

危篤で会社は休めるか?

危篤の連絡を受けて病院へ駆けつけますが、前述のように会社を休む必要も出てくるため、その休みはどういった扱いになるのかという不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

企業では家族や親族が亡くなった場合に忌引休暇を取得できますが、危篤状態の場合は忌引休暇の対象とはならないケースがほとんどです。そのため、有給休暇を使うケースが一般的です。

会社や勤務状況によっても有給休暇の日数は異なるため、自分は現在、最大何日の有給休暇を取得できるのかを確認しましょう。

また、有給休暇の残日数がなくなっている状態だと、欠勤扱いとなる場合もあります。

会社に連絡する際のマナー

家族に病状が芳しくない人がいる場合、危篤となる前から上司や社内の親しい人に話しておくのがよいでしょう。危篤となる前から話を通していた場合、危篤となったときに理解が得られやすくなります。

そのうえで、危篤となった際には、最初に直属の上司へ電話をかけましょう。会社の営業時間外などのときは、メールで先に連絡し、追って電話で報告するのがよいです。

また、亡くなったと勘違いさせ、会社の人たちが慌てるのを防ぐために、危篤であることをきちんと伝えるのも大切です。

わかりやすく引き継ぎしておく

上司に家族の危篤で休むことを伝えたら、続いて一部の仕事で関わっている上司や同僚に、業務の引き継ぎをお願いします。わかりやすく伝えることを心がけましょう。

また、お詫びやお礼もメールなどで伝えると、引き継いでくれる人が気持ちよく仕事できますね。

可能であれば適宜連絡をとる

家族の危篤では心が落ち着かないかもしれませんが、会社の人たちも気を使って連絡ができないこともあるため、空いた時間を使って勤め先などに連絡をすることが大切です。

ときどきにでも連絡をとって、同僚の不安を取り除きましょう。

休む可能性があることを伝えておく

繰り返しになりますが、危篤となる前の段階から病状がよくない家族がいることを伝えておくとよいでしょう。

とくに、長期の入院であると危篤でなくても家族が病院に行き、患者のサポートをする必要があります。その場合、勤務や残業ができない時間が生じるなど、何らかの仕事への影響も考えられるでしょう。職場の理解があれば、危篤の前の段階からこうした影響も理解してもらえます。

危篤から回復したら

冒頭でも述べたとおり、危篤状態だからといって必ず亡くなるとは限らず、容態が回復し一命を取り留めることもあります。

危篤の連絡をした相手のなかには、遠方に住んでいるなどの理由からその日のうちに駆けつけることが難しいケースもあるでしょう。

もし、危篤から持ち直した場合には、病院へ来られなかった人に対して必ず連絡を入れることが大切です。連絡をしないままでいると、数日経った後に駆けつけ、病院で容態を持ち直した事実を知ることになります。

また、会社にもすみやかに報告をし、職場復帰へ向けた準備を進めましょう。

まとめ

家族が危篤の状態にあるとき、だれでも亡くなった場合のことなど考えたくないはずです。

しかし、実際に亡くなったとき、さらに辛い気持ちになり気分が落ち込んでしまうことは少なくありません。そうした状態のなかで、一から亡くなった後におこなわなければならないことを実行すると考えると、危篤のときにすこしでも準備をしておいたほうが精神的・肉体的な負担を軽減できます。

この記事で触れたように、危篤から持ち直すケースもあることから、最悪の事態を想定し準備をしつつも、まずは落ち着いて行動・準備をすることを心がけましょう。また、亡くなったときの準備をするだけでなく、回復を祈りながら危篤にある人に寄り添うことも大切です。


(執筆編集:NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部)

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