コラム

終身型の死亡保険について|保障内容や特約など

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この記事の内容

この記事を監修した人
新井智美/トータルマネーコンサルタント

公式サイト:https://marron-financial.com/

 

(保有資格)

・ファイナンシャルプランナー(CFP®)

・1級ファイナンシャル・プランニング技能士

・DC(確定拠出年金)プランナー

・住宅ローンアドバイザー

・証券外務員

 

マネーコンサルタントとしての個人向け相談や、資産運用などにまつわるセミナー講師のほか、大手金融メディアへの執筆および監修に携わっている。現在年間300本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績 は2,000本を超える。

この記事をおすすめする人

どの死亡保険に加入すべきかわからない方


この記事のポイント

  • 貯金が苦手・葬儀費用を用意したい人にはおすすめ
  • 終身型死亡保険には決められた保険期間がない
  • 保険期間がある定期型と比べると保険料は高い


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シニア世代に差し掛かり、そろそろ自分の命の終着点を意識するようになると、亡くなったときへの備えをして、心配ごとを減らしたいという人も少なくないでしょう。とくに、亡くなったときの葬儀費用や、遺品整理にかかる処分費用の捻出、さらには、のこされた家族の生活費を確保するために、あらためて生命保険に入りたいと思う方もいるかもしれません。

亡くなるときまで保障される生命保険を「終身型死亡保険」、または「終身型生命保険」などといいます。本記事では、終身型死亡保険の内容や、どのような方に終身型死亡保険がはおすすめなのか、くわしく解説します。

死亡保険についておさらい

ひと口に保険といってもさまざまなものがありますが、真っ先に思い浮かぶのは生命保険ではないでしょうか。

生命保険とは不特定多数の加入者が保険料を支払い、それを財源として、だれかが死亡した際や病気になった際に保険金や給付金が支払われる、相互扶助の原理によって成り立っています。

万が一病気やケガによって入院・治療が必要になった場合にの保障が受け取れある医療保険、老後の収入源に備えて現役時代に保険料を支払い老齢期に保険金を受け取る年金保険、そして後述する死亡保険を含めた保険などがあります。死亡保険とはその名のとおり、加入者(被保険者)が死亡した場合に保険金を受け取る仕組みの保険です。

また、死亡保険は主に「定期型」と「終身型」の2種類に大別できます。

定期型死亡保険とは

定期型死亡保険とは、ある一定期間で加入者(被保険者)が死亡した場合に保険金が給付される死亡保険です。たとえば、30歳のときに子どもを出産し、それと同時に25年の定期型死亡保険へ加入しておけば、自分自身が55歳、子どもが25歳に到達するまでのあいだ、死亡リスクに備えることができます。

ちなみに、定期型死亡保険にも保険金額が一定の「平準型」と、保険金額が徐々に減少していく「逓減(ていげん)型」があります。子どもが小さいうちに手厚い保険に加入しておきたい場合には、逓減型の死亡保険がおすすめです。

終身型死亡保険とは

終身型死亡保険とは、その名のとおり生涯にわたって死亡リスクに備えることのできる死亡保険です。定期型のように決められた保険期間はなく、決められた期間もしくは年齢まで保険料を支払うことが条件となります。

終身型死亡保険の内容

終身型死亡保険は、年齢を重ねたあとに自分に万が一のことがあった場合でも、配偶者や子どもなどにまとまった保険金が支払われることからニーズの高い死亡保険です。保険会社によっても終身型死亡保険の契約内容は異なりますが、今回は多くの保険会社に共通して見られる特徴や傾向を紹介しましょう。

保険金額

保険金額とは、万が一加入者(被保険者)が死亡した場合に保険会社から支払われるお金のことを指します。保険金額は加入者(被保険者)自らが設定するのが一般的で、おおむね100万円から自由に受け取る金額を決められます。

ただし当然、支払われる保険金額が上がれば月々に支払う保険料も上がっていきます。

保険料

保険料とは、毎月保険会社へ支払うお金のことを指します。たとえば、40歳男性で500万円の保険金額として契約した場合、保険料は8000円から1万円程度が相場となっています。

加入者の契約年齢が上がると保険料もそれに比例するように上がっていき、50歳男性だと1万1000円から1万4000円程度、60歳になると1万6000円以上の保険料となります。

保険金額を下げることで毎月の保険料負担も軽減できるため、自分自身にとっていくらの保険金が妥当なのかを考えてから死亡保険へ加入することが重要といえるでしょう。

なお、死亡保険の保険金額や保険料については、以下の記事でもくわしく解説しているためこちらもぜひ確認してみてください。

リンク:「死亡保険いくら必要」

加入可能年齢

加入可能年齢とは、死亡保険へ加入できる上限の年齢のことを指します。多くの生命保険会社では加入可能年齢を80歳に設定していますが、一時払い終身保険(保険料を毎月支払うのではなく、加入時に一括で支払う保険のこと)であれば90歳まで加入できる場合もあります。

特約

特約とは、保険会社と保険加入者とのあいだで交わされる特別な条件や約束のことを指します。死亡保険のオプションのようなもので、さまざまな特約を付帯することで充実した保険となります。

代表的な特約の一例としては、がんで入院した際の保障をする「がん入院特約」、事故によって傷害を負った場合に保障をする「傷害特約」、病気や障害の治療のために先進医療を受ける際に保障する「新先進医療特約」などがあります。

割引

死亡保険で支払う毎月の保険料をおさえるためには、定期型死亡保険に切り替えたり、保険金額を見直したりといった方法があります。

しかし、これらは死亡保険の根本的な部分でもあり、見直すのは難しいと考える方も多いでしょう。終身型死亡保険を提供している保険会社のなかには、独自の割引制度を提供しているところもあります。

たとえば、喫煙や飲酒といった生活習慣、血圧の数値、体格などを総合的に評価し、健康状態にあわせて保険料を割り引くといった保険会社も少なくありません。

終身型の死亡保険がおすすめの人

さまざまなタイプのある死亡保険ですが、今回紹介した終身型死亡保険はどのような方にとってメリットがあるのでしょうか。とく特におすすめしたい人の特徴として、2つのポイントをピックアップします。

貯金が苦手な人

毎月決まった金額をコツコツと貯めるのが苦手で、なかなか貯金が増えずに悩んでいる方もいるのではないでしょうか。また、そもそも貯金をするだけの余裕がなく、のこされた家族の将来に不安を抱えている方も多いはずです。

しかし、そのような方にこそ終身型死亡保険はおすすめの商品といえます。30代、40代の若いうちから終身型死亡保険へ加入しておけば、毎月数千円の保険料で済むため家計に負担を強いる心配もありません。

万が一自分自身が亡くなった場合でも、数百万円というまとまった保険金を家族にのこ遺すことができ、当面の生活費や学費などに充てられるでしょう。

葬儀費用を用意したい人

家族のために貯金をしてきたものの、子どもの学費や老後の生活資金のために切り崩しているという方もいるのではないでしょうか。そのような場合、自分自身が死亡したあと、葬儀費用が捻出できず家族に迷惑をかけてしまうのではないか、と心配になるものです。

しかし、終身型死亡保険に加入していれば、亡くなったあとに数百万円単位での保険金が下りるため、配偶者や子どもに迷惑をかける心配もなくなります。

まとめ

終身型の死亡保険は、何歳で亡くなっても保険金が下りる保険であり、配偶者や子どもにまとまった資産をのこせるメリットがあります。

しかし、その一方で定期型死亡保険よりも月々の保険料が高額で、またシニアが加入すると保険料が数万円単位となることもあります。

保険金として受け取る金額はどの程度がよいのか、現在の家計の状況とを見比べながら、終身型の死亡保険への加入を検討しましょう。


(執筆編集:NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部)

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