保険にはどんな種類があるの？｜それぞれの特徴と選ぶときの注意点をご紹介

「保険にはたくさんの種類と商品があるけれど、どれが自分にあっているのかわからない」と悩む方はいらっしゃいませんか？一般的な保険の種類について知っておくことで、「いつ」「どの場面で」「どんな保険が必要になるのか」を理解しやすくなります。

こちらの記事では、保険の種類とそれぞれの保険を選ぶ際の注意点を解説します。

保険には2つの種類がある

保険は公的保険（社会保険）と民間保険（生命保険）があります。

民間保険は生命保険会社などで加入することになるため、公的保険だけでは足りない部分を補うために、自分にあった保険を選ぶとよいでしょう。

公的保険（社会保険）

公的保険とは、国民全員が加入している社会保険のこと。社会保障分野のひとつで、疾病、失業、介護などを国が保障しています。保険料は一律または所得に応じて異なります。働き方や年齢などによって加入する社会保険が異なり、保障される給付内容も異なります。

身近な給付である「健康保険」は、病気やけがをして医療機関にかかった場合に、医療機関の窓口で支払うお金は、かかった医療費の1〜3割です。ほかにも介護に必要なサービスをおこなう「介護保険」（所得に応じて1〜3割負担）などがあります。また、加入年数や収入に応じて老後の生活費の支えになる「公的年金保険」などがあります。

民間保険

生命保険会社や損害保険会社が販売しているものが民間保険。主に生命保険は「人の病気やケガに備える」ために加入する保険で、損害保険は「モノや財産の事故に備える」ために加入する保険です。

それぞれ目的にあった保険商品があり、自分や家族がいま起こったら困ることなどを中心に選ぶことをおすすめします。

生命保険の3つの種類とそれぞれの注意点

生命保険には、目的に応じた以下の3種類の保険が用意されています。

• 死亡保険

• 生存保険

• 生死混合保険
  
  

死亡保険

自分にもしものことがあった場合、家族が生活に困らないようにするために加入する保険です。保険の対象者（被保険者）が死亡または高度障害状態になったときに保険金が支払われます。また高度障害状態になったときは、保険料の支払いが免除されます。

死亡保険には、保険期間が決まっている「定期保険」、一生涯保障が続く「終身保険」、遺族が年金方式で保険を受け取れる「収入保障保険」などがあります。

定期保険と終身保険、どんな人におすすめ？

定期保険は、一定期間の保障を割安の保険料で準備することができます。基本的に満期保険金や解約返戻金がない「かけ捨て」の保険なので、充分な貯蓄がない場合や子どもが成人するまでの生活費をのこしたい場合に適しています。

一方で終身保険は、契約時に定めた年齢までに保険料の支払いを続けることで、保障を生涯受けることができます（亡くなるまで保険料の支払いを続ける終身払いの終身保険もあります）。また支払った保険料の一部を積立てられることから、貯蓄の代わりにできます。

ただし、解約があまりに早いと解約返戻金（解約返還金）が支払保険料を下回る可能性があるので注意が必要です。

定期保険特約付終身死亡保険（定期付き終身）

子どもがまだ小さい、支出がかさむ期間の保障を厚くしたいという場合は、終身保険の上乗せ部分（特約）として、定期保険に加入する方法があります。

メイン部分（主契約）を一生涯保障される終身保険、上乗せ部分をある一定期間の定期保険とすることにより、終身保険の保障額を大きく準備するよりも保険料をおさえることができます。

収入保障保険

自分にもしものことがあったときに、死亡保険金を年金のように毎月、毎年など定期的に、あるいは一括で受けとることができる保険です。

死亡保険金は、保険期間満了までの残り期間によって変わり、契約直後に被保険者が亡くなった場合の保険金総額が最も多く、年を経るごとに少なくなっていきます。

生存保険

死亡時に備えるだけでなく、「生きていること」でも保険金を受けとることができる保険があります。設定した満期年齢になると満期保険金として、いままで積立てた資金を受けとることができます。

また、子どもの進学費用に特化した「学資保険（こども保険）」という保険もあり、子どもが幼稚園や小学校に入学するタイミングにあわせて、設定した祝金や育英資金を受けとることができます。子どもが生まれたタイミングで積立を始めるとよいでしょう。

生死混合保険

死亡保険と生存保険を組み合わせたようなタイプの保険が、生死混合保険です。保険期間中に死亡した場合に死亡保険金が、高度障害となった場合には高度障害保険金が支払われます。保険期間満了まで生存した場合には、満期保険金が支払われます。

死亡保険金と満期保険金が同額の「養老保険」は生死混合保険に含まれます。

「第3分野」の保険としての、医療保険

生命保険と損害保険のどちらにも属さない第3分野の保険として、医療保険があります。こちらは公的医療保険でカバーできない部分を補う目的で加入することが多いもの。

病気やケガにより入院した際に受け取れる「入院給付金」や、所定の手術を受けた際に受け取れる「手術給付金」などは、突然の出費に対する経済的な不安をやわらげてくれます。

公的医療保険が効かない差額ベッド代などを補うため、まだ貯蓄が少なくて入院費が不安という場合など、保険を活用することで医療費を準備するということもできます。

医療保険には、定期医療保険と終身医療保険があります。

定期医療保険と終身医療保険、どんな人におすすめ？

定期医療保険は、5年、10年といった「一定期間」もしくは、60歳や70歳のような「特定の年齢」で保障期間の終わりを決めることができます。

契約当初は終身医療保険よりも安い保険料で契約することができますが、更新時の年齢に応じて保険料が再計算されることから、更新ごとに保険料が高くなっていきます。

一方で契約の更新にあわせて保険内容を見直すことができ、新しい医療保険商品が登場した際によりマッチした保険を選択できるなどのメリットが挙げられます。

一方で終身医療保険は、保障期間は一生涯。保険料は契約時から一定のため、家計管理がしやすい特徴があります。しかし、長く加入するため保障内容がそのときの医療状況とあわなくなった場合でも見直しが難しいということもあります。

終身保険を主契約として、一定期間のみ「三大疾病」や「先進医療」の保障を特約で準備するという方法もあります。

特約部分とそのほかの保険

医療保険は、主契約に特約を上乗せするという方法があります。

がん・脳卒中・急性疾患に備える「三大疾病特約」や保険対象外の治療に備える「先進医療特約」、女性特有の病気に備える「女性疾病特約」などがあります。

自分が働けなくなった場合に備える保険として「所得補償保険」「就業不能保険」という保険もあります。保険会社によって保障内容や免責事項が異なりますが、どちらも病気やケガなどで働けなくなった場合に、毎月給付金を受けとることができる保険です。

医療保険の「入院給付金」は支払限度日数が60日というのが一般的ですが、「所得補償保険」「就業不能保険」の場合は長期間（精神疾患の場合で2年程度。保険会社による）支払いが続きます。使途として住宅ローンや生活費に保険金を充てることができます。

まとめ

ここまでさまざまな種類の保険について解説してきました。保険の種類や特徴を理解することはもちろん大切ですが、もっと大切なのは自分や家族に何が起こったら困るのか、どんなリスクがあるのかを洗い出すことです。漠然とした不安を感じるだけでは、自分とあう保険を見つけるのは難しいといえるでしょう。

保険にはたくさんの種類があるので、どの商品が自分にあっているかわからないかもしれません。そのような場合には、ひとりで思い悩む前に保険の専門家に相談してみてはいかがでしょうか。現状の不安を整理してもらうことで、具体的な対策の提案が受けられることでしょう。

（執筆編集：NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部）