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アクティブシニア向けマンションとは?入居条件やかかる費用を徹底解説
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この記事の内容
この記事をおすすめする人 シニア世代で引っ越しを検討している方 この記事のポイント
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現代では平均寿命、健康寿命が延びたことにより、高齢期に入っても活発に行動するアクティブシニアが増えています。そのようななかで、おなじ家に住み続けるのではなく、ライフステージに応じてさまざまな物件に引っ越しをするケースも珍しくありません。
たとえば、定年退職後も仕事や趣味に活発に行動しているアクティブシニアが増えていることから、「アクティブシニア向けマンション」が登場しています。本記事では、アクティブシニア向けのマンションとはどのような物件なのか、気になる費用や入居のメリット・デメリットも含めて解説します。
アクティブシニア向けマンションとは
アクティブシニア向けマンションとは、ひと言でいえばシニア世代・シニアをターゲットとした分譲マンションのことです。
分譲マンションといえば、一般的にはファミリー層や若い世代をターゲットとして売りに出されることが多い傾向があります。アクティブシニア向けマンションの場合、一定の間取りの区画が分譲されるという点では一般のマンションと共通しています。これに加えて、シニア世代にとっても暮らしやすいようバリアフリー設計が採用されているほか、温泉やカラオケといった住区画以外の設備も充実している物件も存在します。
また、おなじようなマンションが分譲ではなく賃貸物件として提供されている場合もあり、こちらはサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)に分類されることが多いです。
なお、分譲および賃貸のいずれにおいても、アクティブシニア向けマンションは原則的に自立した生活をおくれることが入居条件とされています。そのため、介護や日常生活のケアが必要なシニアで施設面での充実を求める場合は、介護付き有料老人ホームなどを選ぶケースが一般的です。
アクティブシニア向けマンションの入居条件
アクティブシニア向けマンションへ実際に入居したいと考えた場合、一定の条件をクリアしないと入居できないケースもあります。入居条件は各マンションに応じて変わってくることもありますが、原則として以下の2点が代表的です。
自立した生活をおくれること
冒頭でも紹介したとおり、アクティブシニア向けマンションにはシニアの食事、入浴、排泄などの面でケアをしてくれる介護サービスが付随していないため、日常生活を問題なくおくれる方が入居の対象となります。
また、シニア向けと謳っていることから、「60歳以上」など入居者の年齢に条件が定められていたり、万が一介護などが必要になった場合を想定し身元引受人がいることなども入居条件に定められていたりする物件もあるようです。
入居費用を支払えること
これはアクティブシニア向けマンションに限ったことではありませんが、当然のことながら入居時にかかる費用を支払える能力があることも条件に含まれます。
通常の分譲マンションの場合、住宅ローンを組むなどして購入するケースが多いですが、シニア世代ともなるとローンの審査も厳しくなることもあり、一括で購入する方も少なくありません。
また、入居後も駐車場代や管理費、修繕積立費など毎月継続的に支払う費用もあることから、これらの支払い能力があるかどうかも大きなポイントとなります。
アクティブシニア向けマンションにかかる費用
では、実際にアクティブシニア向けマンションを購入する場合、どの程度の費用がかかるものなのでしょうか。
物件によっても購入費用は大きく異なり、たとえば中古のワンルームマンションの場合は数百万円程度から購入できるものもありますが、一般的な相場としては数千万円程度の費用がかかります。
また、これに加えて、管理費や修繕積立費、駐車場代などで毎月数万円の出費を要する物件も多くあります。
アクティブシニア向けマンションのサービス
アクティブシニア向けマンションは、基本的に通常の分譲マンションと同等以上のサービスが提供されています。具体的には、ホテルのフロントのような役割を果たすコンシェルジュサービスや、フィットネスジムや温水プールなどの充実した設備が整った物件もあるようです。
また、マンションによっては食事を提供してくれる物件もあり、予算にあわせてさまざまなサービスを受けられる魅力があります。
アクティブシニア向けマンションのメリット・デメリット
アクティブシニア向けマンションと通常の分譲マンションや賃貸のマンションを比較したとき、どのようなメリットがあるのでしょうか。また、デメリットとして考えられるポイントも紹介します。
メリット
最大のメリットとして挙げられるのは、エレベーターやエントランスといった共有スペースはもちろんのこと、トイレ、バスルームなどの室内設備にいたるまでバリアフリーが徹底されていることです。
加齢にともない足腰が弱くなってくると、すこしの段差につまづいたりすることもありますが、アクティブシニア向けマンションではそのような心配がなく安心・安全な暮らしが実現できるでしょう。
また、仮に将来介護が必要になって退去しなければならなくなったとしても、分譲マンションを売却して資金を確保することもできます。
デメリット
一方、アクティブシニア向けマンションのデメリットとして挙げられるのは、将来的に介護が必要になった際に退去を求められる可能性があることです。
一般の分譲マンションと同様に数千万円単位の費用を支払ったのに、自身の健康状態によっては数年程度で退去を余儀なくされてしまう可能性もあるため、購入の際は慎重な判断が求められます。高水準のサービスを提供する物件だと、物件の価値や維持費がかさむため、売りにくいケースも考えられます。
また、そもそもアクティブシニア向けマンションは一般の分譲マンションに比べて数が少ないため、住みたい街やエリアに物件が見つからない可能性があることもデメリットの一つとして考えられます。
アクティブシニア向けマンションと老人ホーム・一戸建てとのちがい
安心して老後の暮らしをおくるためには、必ずしもアクティブシニア向けマンションだけが選択肢とは限らず、さまざまな物件を選ぶ自由があります。
なかでも、多くの方が検討する老人ホームや一戸建ては、アクティブシニア向けマンションとどのようなちがいがあるのでしょうか。
アクティブシニア向けマンション | 介護付き有料老人ホーム | 一戸建て | |
入居者の年齢条件 | あり(物件によってはなしの場合も) | あり | なし |
入居者の介護度あい | 自立した生活がおくれるシニア | 要介護1以上 | 条件なし |
家族との同居 | 可能 | 不可 | 可能 |
ライフスタイル | 自由 | 食事の時間や外出の制限あり | 自由 |
介護サービス | なし | あり | なし |
同居しながらつねに介護をサポートしてくれる家族がいる場合、一戸建てに住むことは理想的な選択肢といえるでしょう。しかし、同居家族が仕事や子育てと介護との両立が難しい場合には、介護サービスを受けられる有料老人ホームの利用が現実的な選択肢といえます。
子どもが独立するまでは一戸建てや賃貸住宅、定年退職後はアクティブシニア向けマンションへ引っ越し、介護が必要になった段階で介護付き有料老人ホームを利用するなど、ライフステージにあわせたプランを検討する方も少なくありません。
まとめ
アクティブシニア向けマンションは、その名のとおり介護サービスを必要としないアクティブシニア向けにつくられた分譲マンションです。そのため、もし将来的に介護が必要となった場合、介護サービスを受けられる施設へ移るために退去してしまう可能性も出てきます。
ただし、持ち主が退去したとしても、他人に貸したり売却したりすることは可能であるため、アクティブシニア向けマンションを購入する際には、使い勝手はもちろんのこと、将来的な資産価値も考えて判断することが重要です。
(執筆編集:NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部)
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