基礎知識

初心者にとっての投資信託|はじめて購入するときの流れと見るべきポイント

この記事の内容

『S&P500がすごいらしいけど、よくわからない……』そんな人に読んでほしい投資信託の基礎知識」の記事でも解説したように、ひと口に投資信託といってもさまざまな種類、商品があります。

「投資信託なら、それほど難しくないだろう」と考えていたものの、意外と奥が深く難しいと感じた投資初心者の方もいるかもしれません。

そこで今回は、投資初心者が知っておきたい投資信託の始め方を解説します。あくまでも投資は自己責任の下でおこなうことが前提となります。本記事を参考にしつつも、さまざまな材料から総合的に判断する必要があることを念頭に、最後までお読みください。

投資信託の4ステップ

はじめに、投資信託はどのような手順でおこなうのか、購入および売却までを含め4つのステップに分けて紹介しましょう。

1.銀行・証券会社に口座を開く

はじめに、取引をおこなう専用の口座を開設します。この口座とは銀行の預金口座ではなく、証券取引専用の口座です。

初心者のなかには、銀行などの金融機関、証券会社、あるいは郵便局(ゆうちょ銀行)のどこに口座を開けばよいか迷う方も多いはずです。

口座を開く際に注意が必要なのは、窓口や営業担当者による対面営業です。専門の担当者からわかりやすい説明を受けられるため、一見すると初心者に適していると思われがちですが、担当者によっては営業トークであまり魅力的でない商品を購入させられてしまうおそれがあります。
これは郵便局を含む銀行系金融機関はもちろん、証券会社でもおなじことがいえます。そのため、銀行系の場合はオンラインバンキング、証券会社の場合はネット証券を利用するのが無難です

ネットでの取引には不安がある、または、対面でのやり取りのほうが安心できると感じる方であれば、窓口で取引するのも選択肢の一つです。ただし、前述のとおり、担当者の営業トークに乗せられないよう十分注意しましょう。

口座の種類

証券口座には大きく分けて、「一般口座」、「特定口座」、「NISA口座」が存在します。


課税の有無確定申告の有無
一般口座課税必要
特定口座源泉徴収なし課税必要
源泉徴収あり課税不要
NISA口座非課税不要

上記の表にもあるとおり、NISA口座は売買利益や配当に対して非課税となっているほか、確定申告も不要です。なかでも、つみたてNISAは毎月一定額を積み立てることができるため、初心者にとっては取り掛かりやすいといえるでしょう。

2.購入する投資信託を選ぶ

証券口座が開設できたら、購入する投資信託の商品を選びます。

銀行や郵便局で口座開設した場合には、金融機関によって購入できる商品も異なります。また投資信託にはさまざまな種類があるため、それぞれのちがいも理解しておく必要があるでしょう。

投資信託の種類については、次のステップでくわしく紹介します。

3.購入

購入する商品を決めたら、購入手続きに入ります。自分自身の資産を運用することになるため、購入手続きに入る前に必ず条件は確認しておきましょう。
具体的には、運用方法や購入時の手数料、信託報酬などがポイントとなります。これらは証券会社や金融機関が発行する目論見書に記載されています。

前述の「『S&P500がすごいらしいけど、よくわからない……』そんな人に読んでほしい投資信託の基礎知識」の記事で、手数料や信託報酬について解説していますので、あわせてご覧ください。

4.売却

売却および解約は任意のタイミングで可能で、売買代金は口座へ振り込まれます。

投資信託の種類

ひと口に投資信託といってもさまざまな商品があり、投資家は好きな商品を選ぶことができます。投資信託の主な種類を紹介しましょう。

上場しているか否か

証券取引市場に上場している投資信託商品はETFとよばれます。一般の投資信託とETFは取扱場所が異なり、ETFは証券会社を通して購入・売却します。


上場の有無取扱場所
一般の投資信託非上場証券会社・銀行・郵便局など
ETF上場証券会社

投資する対象

上場・非上場の株式はもちろん、国債や社債、不動産、先物商品など、投資信託の対象となるものはさまざまです。特定の対象に限定している商品もあれば、ミックスアセットのように複数の対象に分散させている商品もあります。

株式

企業が発行する株式

公社債国債や社債などの証券
REIT不動産を対象とした投資信託
コモディティエネルギーや穀物、貴金属などの先物商品
ミックスアセット複数の商品に分散させたもの

運用方法

投資信託の商品によって運用方針は異なりますが、大きく分けるとインデックスファンドとアクティブファンドの2種類があります。

インデックスファンドは日経平均株価やTOPIXなどの指数に連動するように設計されているのに対し、アクティブファンドは指数を上回るリターンを目標に設計されています。

アクティブファンド指数を上回ることを目標に設計
インデックスファンド指数との連動を目標に設計

株式投資信託のうち地域による分類

株式投資信託の場合、国や地域に応じて設定されている商品もあります。

たとえば新興国株式の場合、先進国株式に比べて市場規模が小さいため、価格の変動幅が大きい傾向があります。

全世界株式先進国・新興国問わず世界の株式に投資
先進国株式米国、欧州など先進国の株式に投資
日本株式日本国内の株式に投資
新興国株式アジアや南米、アフリカなどの新興国の株式に投資

債券の投資信託

国債や社債を対象とした投資信託商品もあります。国内債券の場合は価格変動リスクが比較的小さく安定的な運用が可能なのに対し、海外債権の場合は価格変動リスクが比較的大きくリスクも高い一方で、その分大きなリターンも狙えるメリットがあります。

国内債券型投資信託国内の国債・社債に投資
海外債券型投資信託海外の国債・社債に投資

投資信託を選ぶときに見るべきポイント

投資信託の商品を購入できる場所は証券会社や金融機関などさまざまですが、どのような基準で選べばよいのでしょうか。投資信託初心者が押さえておきたい4つのポイントを紹介します。

1. 手数料と信託財産留保額

投資信託商品を購入する際の手数料と、解約する際にかかる信託財産留保額とよばれる費用を比較しましょう。

たとえば、証券会社や投資信託商品によっては、信託財産留保額が不要なケースもあれば、基準価額に対して0.3%程度の費用がかかるケースもあります。

2. 換金性

投資信託は原則として任意のタイミングで解約・換金できますが、「クローズド期間」が設定されている商品もあります。クローズド期間とは購入後換金が制限される期間のことで、この期間内は換金できません。

クローズド期間の有無については目論見書に記載されているため、事前に確認しておきましょう。

3. 低リスクな投資信託はあっても「ノーリスクではない」

一般的にリスクが低いとされている投資信託もあります。しかし、市場全体あるいは全世界的に株価が下がれば、当然基準価格も大きく下がります。

このようなリスクを低減するためには、一度に大きな金額を購入するのではなく、継続的にコツコツと購入していくのが手段の一つといえるでしょう。

4. 複利の効果

複利とは、元本と利息の合計額に対して、さらに利息がつく仕組みのことを指します。複利効果を最大化するためには中長期での運用が求められますが、より大きな複利効果を得るためには分配金が再投資される商品を選ぶことも重要です。

安定したリターンを求めるならば、長期投資がベター

短期投資は一時的に大きな利益を得られる可能性はあるものの、長い年月を経た後に比べると長期投資のほうがより多くのリターンを得られる可能性があります。

もちろん、投資のリスクを十分に理解したうえで、自らの判断と責任のうえに短期投資やハイリスクハイリターンの商品を購入することは否定されるべきものではありません。ただしそのような場合でも分散投資を原則として、資産の大部分を投資しない心がけが必要といえるでしょう。

一方、長期投資についてもリスクがまったくゼロになるわけではありません。とくにシニア世代が投資をする場合、どれだけ金融資産があっても早くに亡くなってしまったら意味がないと感じる人もいるかもしれません。

つまり、寿命もある意味ではリスクの一つとなり得ます。単に投資先をどういった銘柄にするかだけでなく、自分が楽しくシニアライフを過ごしていくためにはどれだけ手元にお金を置いておきたいか、といった視点も重要といえるでしょう。


(執筆編集:NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部 情報は2022年4月21日時点のものです。)

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この記事を監修した人
家計の診断・相談室 ファイナンシャル・プランナー 村井英一

1965年生まれ。大手証券会社で法人営業、個人営業、投資相談業務を担当する。2004年にファイナンシャル・プランナーとして独立し、相談者の立場にたった顧客本位のコンサルタントを行う。特に、資産運用、住宅ローン、介護の費用、ライフプランニングなどを得意分野とする。

家計の診断・相談室 (kakeinoshindan.com)

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