基礎知識

「S&P500がすごいらしいけど、よくわからない……」そんな人に読んでほしい投資信託の基礎知識

この記事の内容

「資産を増やしたい」と考えたとき、真っ先に投資という手段を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。しかし、代表的な投資の手段ともいえる個別銘柄への株式投資は、企業の財務状況や業績、株価のトレンドといった専門的な内容を研究する必要があります。

これは投資初心者にとっては、すこしハードルが高く感じられるもの。そうした方が取り掛かりやすい投資手段として、投資信託があります。

この記事では投資信託の基礎知識を解説します。すでに投資信託を知っている方も、知識を補強できる内容となっているため、ぜひご覧ください。

投資信託とは

投資信託とは、資産運用の専門家に資金を預け、投資家に代わって運用してもらう方法です。資産運用の結果、得られた利益は保有口数に応じて配分されます。

投資信託には国債や社債といった公債が中心のものもあれば、国内株式や米国株式が中心のものなど、さまざまな商品が存在します。投資信託商品によっても運用方針は異なり、低いリスクで安定的に運用する方法もあれば、高いリスクをとってでもリターンを狙える商品もあります。

どのような方針で資産運用をしたいのか、自分自身の考えや価値観にあったものを選ぶのがおすすめです。

投資信託のメリットとデメリット

資産運用にはさまざまな方法がありますが、そのなかでも投資信託にはどのようなメリットがあるのでしょうか。反対に、デメリットとして考えられるものも紹介します。

投資信託のメリット

少額から投資できる

株式投資の場合、銘柄によっては最低数十万円、数百万円といった資金がなければ投資できないものも少なくありません。

しかし投資信託の場合、商品によっては1万円程度の少額から始められるものもあり、初心者がまず投資の感覚を身につけるのに適しているといえます。

プロが運用してくれる

投資信託を運用しているのはファンドマネージャーとよばれる資産運用のプロです。エコノミストやアナリストといった専門家からの情報を分析し、ときにはさまざまな企業へ訪問し経営に関する情報をヒアリングすることもあります。プロが運用することで、リスクを軽減できる可能性があるのです。

透明性が担保されている

投資信託では毎日、基準価額が公表されており、自分自身の資産価値を逐一確認できます。購入時および売却時の価格だけでなく、途中の値動きも見えるため、透明性が高い商品といえるでしょう。

分散投資ができる

投資信託のなかには、株式や債券公債、先物商品など、複数の品目に対して資産を分散させて運用するものもあります。特定の企業の株式や社債など一点に集中させるのではなく、複数に分散させることで、リスクをおさ抑えることができます。

投資信託のデメリット

コストがかかる

投資信託は、購入時・保有時・解約時にそれぞれコストがかかります。


名称
内容
購入時にかかる手数料
購入時手数料
販売会社に対して支払う手数料。申込価額に応じた一定の割合を支払う。
保有時にかかる手数料運用管理費用(信託報酬)
投資信託を保有している間、支払う手数料。保有額に応じて一定の年率で定められる。
監査報酬
運用会社が監査を受けるための費用。
売買委託手数料投資信託で保有する株式や債券などを売買する際にかかる費用。
解約時にかかる手数料
信託財産留保額
解約時にかかる費用。投資信託によっては不要なものもある。

4つのリスク

投資信託には、おもに以下の4つのリスクがあります。

価格変動リスク
株式や債券などの取引価格が変動するリスク。社会情勢や企業の業績などに左右される。
為替リスク
外国通貨建ての投資信託が、円高・円安の影響によって基準価額が変動するリスク。
信用リスク
債券を発行する国・企業が、財務的な理由によって利息や償還金を支払えなくなるリスク。
金利変動リスク
金利の変動が債券価格に影響するリスク。

自由に売買できるわけではない

投資信託は、その日の株の終値を基準に売買価格が決定します。そのため、株式投資のように市場価格の変動にあわせてリアルタイムで売買することができません。

市場価格が即座に反映されるわけではなく、タイムラグが生じるため、短期売買ではタイミングを逃す可能性もあります。

ポイントで投資もできる

投資信託を提供している企業によっては、自社が運営または提携しているポイントサービスを活用し、投資信託商品の購入に充てられるところもあります。

ポイントを活用して投資信託などで運用し、もし利益が出ればその分ポイントとして充当できるほか、最終的には現金化も可能です。

ネットショッピングなどで貯まったポイントがあるものの、活用する用途がなかったり、余ったポイントを有効に活用したい場合などにポイント投資は有効といえるでしょう。

投資信託の種類

投資信託のなかには、株式を対象としたものや国債や社債といった債券を対象にしたもの、さらには不動産など、さまざまな種類のものが存在します。

また、たとえば株式を対象とした投資信託のなかには、S&P500や日経平均株価などの指標をベンチマークとした株式投資信託も存在します。さらに株式のみで構成されている投資信託商品もあれば、株と債券など、複数を組みあわせたものも少なくありません。

投資信託の種類についての関連記事「初心者にとっての投資信託|はじめて購入するときの流れと見るべきポイント

投資信託を始める前に確認しておくべき3つのポイント

投資信託をこれから始めようと検討している方は、どのようなポイントに注意しておけばよいのでしょうか。初心者が押さえておくべき3つのポイントを紹介します。

1. 投資をする目的を明確にする

資産状況などによっても投資目的は異なり、老後に備える目的以外にも、住宅の購入資金や子ども・孫への教育資金にしたい場合など、さまざまなケースが考えられます。

目的によって投資の期間や目標金額も異なるため、それぞれに適した投資信託の商品を選ぶ必要があります。

2. 投資できる金額を決める

投資に充てる運用資金は、余裕資金を活用するのが鉄則といえます。貯蓄の全部を投資に回したり、生活に必要な資金までを投資に充てたりといったことがないよう、あらかじめ金額を決めておくことが重要です。

3. どのくらいのリスクを許容できるか確認する

投資信託のなかにはリスクが低い商品もありますが、完全にリスクを排除することはできません。そのため、投資信託を運用する際には、リスクが許容できる範囲内で運用することが重要です。

たとえば100万円で購入した商品が元本割れし、80万円、70万円まで下落することも十分考えられます。具体的にどの程度の金額、または割合までであればリスクを許容できるのかを検討し、その範囲内で運用するようにしましょう。

投資信託を始めるなら

投資信託にはドルコスト平均法とよばれる手法があり、別名「定額購入法」ともよばれます。これは定期的に均等な資金で分割して購入するというものですが、このような運用方法を前提とした場合、とくに「始めどき」はありません。むしろ、基準価格の底値を狙おうとしても、さらに価格が下がってしまい失敗してしまうケースもあるでしょう。そのため、投資信託はどのタイミングからでもスタートに適しているといえます

なお、投資信託を始める際には、まずは銀行や証券会社に口座をつくる必要があります。
口座の開設から購入までの流れについての関連記事「初心者にとっての投資信託|はじめて購入するときの流れと見るべきポイント

まずは少額から始めてみよう

個別銘柄に対し株式投資をする場合、たとえば1株あたり1000円の企業に投資するとなると、購入に最低限必要な金額は1000円×100株=10万円となり、さらに手数料も加わります。これに対して投資信託は、100円以上1円単位で購入できる商品も数多くあります。

まずは少額から、始めてみてはいかがでしょうか。

ただし、投資は投資先を分散させることも重要です。現金をそのままにしておくのも一つの投資手段といえますが、それ以上のリターンは見込めないのも事実です。だからといって資産の大部分を特定の投資信託に費やしてしまうと、リスクが集中してしまい大きな損失につながることもあるため、慎重に分散先を選定することが重要です。


(執筆編集:NTTファイナンス 楽クラライフノート お金と終活の情報サイト編集部 情報は2022年4月21日時点のものです。)

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この記事を監修した人
家計の診断・相談室 ファイナンシャル・プランナー 村井英一

1965年生まれ。大手証券会社で法人営業、個人営業、投資相談業務を担当する。2004年にファイナンシャル・プランナーとして独立し、相談者の立場にたった顧客本位のコンサルタントを行う。特に、資産運用、住宅ローン、介護の費用、ライフプランニングなどを得意分野とする。

家計の診断・相談室 (kakeinoshindan.com)

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